9月1日に起きた災害｜関東大震災と防災の日から学ぶ防災カレンダ

こんにちは。「ふくしまの防災 HIH ヒカリネット」防災士の後藤です。

9月1日は、日本人なら一度は耳にしたことがある「防災の日」です。でも、なぜ9月1日が防災の日なのか、その背景にある歴史まで知っている方は、意外と少ないかもしれません。

この日付には、日本の災害史上最大級の惨禍として記録される関東大震災が深く刻まれています。1923年（大正12年）9月1日——今から100年以上前のこの日に起きた出来事は、今の私たちの「防災」という概念そのものを形づくった原点でもあります。

福島で東日本大震災を経験した防災士として、過去の大災害から学ぶことの大切さを日々痛感しています。9月1日という日付を単なる「防災の日」として通り過ぎるのではなく、関東大震災で何が起きたのか、なぜあれほどの被害が生じたのか、そして今の私たちに何ができるのかを、一緒に考えてみてください。

9月1日は防災の日——関東大震災が起源となった理由

9月1日が防災の日に制定されたのはなぜか

「防災の日」は、1960年（昭和35年）6月11日の閣議了解によって制定されました。9月1日が選ばれた理由は、大きく3つあります。

防災の日（9月1日）が制定された3つの理由
① 1923年9月1日に関東大震災が発生した日であること
② 立春から数えて210日目「二百十日」にあたり、古来より台風の厄日とされてきたこと
③ 1959年9月26日の伊勢湾台風が制定の直接的なきっかけとなったこと

なかでも制定の直接的なきっかけとなったのが、前年1959年の伊勢湾台風です。この台風では死者4,697人・行方不明者401人（気象庁資料。資料によって表記に差があります）・全半壊流失家屋15万3,893戸という戦後最大の台風被害が生じました。「防災対策が不十分だったために助かったはずの命が失われた」という強い反省が社会全体に広がり、翌1960年に防災の日が設けられることになったのです。

当時の官報には防災の日の趣旨として「政府・地方公共団体など関係諸機関はもとより、広く国民の一人一人が台風・高潮・津波・地震などの災害について認識を深め、これに対処する心がまえを準備しよう」という言葉が記されています（東京消防庁資料より）。60年以上前の言葉ですが、今も変わらない防災の本質が込められていると感じます。

その後1982年（昭和57年）からは、9月1日を含む8月30日から9月5日までの1週間が「防災週間」として制定され、全国各地で防災訓練・講演会・啓発活動が実施されるようになりました。9月はまた「防災月間」とも位置づけられており、この時期は特に防災を見直す絶好のタイミングです。

二百十日と台風——もう一つの制定理由

「二百十日（にひゃくとおか）」という言葉を聞いたことがありますか。立春（毎年2月4日ごろ）から数えてちょうど210日目にあたる日で、現在の暦では9月1日前後になります。

農村では古くから、この時期に台風が来て稲が倒れる「厄日」として恐れられてきました。ちょうど稲の開花期にあたるため、台風による強風や大雨が一年分の苦労を一夜にして奪いかねない——農家にとっては一年で最も気が抜けない時期だったのです。この風習は全国に広まり、漁師や農村の人々が特別な警戒をする習慣として根付いていました。

統計的に見ると、9月1日が特に台風の来襲が多い日というわけではなく、過去に二百十日当日に日本へ上陸した台風は1949年のキティ台風など数例にとどまります（東京消防庁）。ただ、台風シーズン全体を意識する時期として、二百十日は防災啓発の象徴的な日として位置づけられています。

地震・台風・豪雨など複数の自然災害への備えを一度に見直す日として、9月1日はまさにふさわしい日付だったといえるかもしれません。この時期に合わせて、自宅のハザードマップ確認・防災グッズの点検・家族の避難計画の確認を習慣づけてみてください。

9月1日に起きた主な災害の記録

9月1日という日付は、関東大震災以外にも防災の記録に残る出来事が積み重なっています。カレンダーとして整理してみましょう。

年	出来事	概要・特徴	学べる教訓
1923年	関東大震災	M7.9・死者・行方不明者10万5千人余り。火災旋風が被害を拡大した	出火防止・広域避難・情報デマ対策
1949年	キティ台風上陸	二百十日当日に関東上陸。関東南部・東北で大きな被害	台風シーズンの事前準備の重要性
1960年	防災の日制定	閣議了解により9月1日を防災の日と定める	制度化・啓発の継続が防災文化をつくる
1982年	防災週間制定	8月30日〜9月5日を防災週間とする閣議決定	1日だけでなく継続的な備えの見直しが大切

9月1日は、過去の記録が防災の教訓として積み重なってきた日です。この日をきっかけに、家庭・職場・地域での防災を改めて見直してみてください。

関東大震災とは何だったのかを防災士が解説

関東大震災はいつ・どこで起きたのか

1923年（大正12年）9月1日午前11時58分——昼食の準備が始まる少し前の時間帯に、突然その地震は起きました。

震源は神奈川県西部（相模湾北西部）、深さ約23km。規模はM7.9と推定されています（気象庁）。埼玉・千葉・東京・神奈川・山梨の各都県で震度6を記録し、相模湾沿岸や房総半島南端では現在の震度7相当の揺れがあったと推定されています。なお当時の震度階級は0〜6の7段階だったため、現在の震度区分とは異なります。

この地震が引き起こした一連の災害を「関東大震災」と呼んでいます。地震そのものの名称は「大正関東地震」ですが、地震・火災・津波・土砂災害が複合した災害全体を指して「関東大震災」という言葉が定着しています。

関東大震災の基本データ（気象庁・内閣府資料より）
・発生日時：1923年9月1日 11時58分
・震源：神奈川県西部（相模湾北西部）深さ約23km
・規模：M7.9
・最大震度：当時の震度6（現在の震度7相当と推定）
・死者・行方不明者：10万5,385人（内閣府報告書・理科年表より）
・全潰全焼流出家屋：293,387棟
・経済被害：当時の国家予算の約3倍・国内総生産の約3割と推計
（出典：気象庁『関東大震災（1923年9月1日）』）

被災規模を実感するための比較をひとつ——内閣府によると、この震災で震度7相当の揺れが広がった範囲は、1995年の阪神・淡路大震災の10倍以上に達します。また、首都圏190万人以上が被災したとも伝えられています。近代化が進んだ首都圏を直撃した巨大地震として、日本の災害史において特筆すべき災害です（内閣府・関東大震災100年特設ページ）。

関東大震災の震源地とプレートのメカニズム

関東大震災がなぜ起きたのか、そのメカニズムを「防災理科」の視点から解説します。

日本列島の南方には「相模トラフ」という海底の溝状地形があります。ここでは、南方からフィリピン海プレートが北アメリカプレートの下へゆっくりと沈み込んでいます。このとき、陸側のプレートも一緒に引きずり込まれ、ひずみが少しずつ蓄積されていきます。そのひずみが限界に達したとき、陸側プレートが一気に跳ね返る——これが海溝型（プレート境界型）地震のメカニズムです。東日本大震災もこれと同じ仕組みで起きた地震でした。

関東大震災を起こした大正関東地震は、まさにこの相模トラフ沿いで発生したプレート境界型の巨大地震です。断層破壊の領域は長さ約100km・幅約50kmにも及び、相模湾から三浦半島・東京湾南部・房総半島南部にかけて広がっていたと考えられています。相模湾沿岸では最大約9m、静岡県の熱海では12mの津波も発生しており、地震・火災・津波という複合災害が南関東一帯を直撃しました。

本震（M7.9）のわずか3分後にM7.2、さらに2分後にM7.1の余震が連続発生しました。首都圏は5分以内にM7クラスの強い揺れを3回受けたことになります。さらに翌9月2日にはM7.6という本震に匹敵する余震も起き、揺れはその後も長く続きました（千葉県資料）。「本震が収まれば安全」という思い込みがいかに危険か、この記録が示しています。日本の大地震の繰り返しパターンについては、日本の大地震の歴史と過去の被害年表でも詳しく解説しています。

関東大震災の被害を広げた火災旋風の仕組み

関東大震災で亡くなった方の多くは、地震の揺れそのものではなく、火災によるものだったとされています（死者の大部分を火災が占めたとする資料が多数あります）。そしてその火災被害の象徴が「火災旋風（かさいせんぷう）」です。

なぜあれほどの火災が広がったのか——内閣府報告書をもとに整理すると、以下の要因が複合していたことがわかります。

火災被害が拡大した主な要因（内閣府報告書より）
① 昼食の時間帯と重なり、竈（かまど）や七輪から同時多発的に出火
② 地震による断水で消火栓・ポンプが機能せず、消防活動が不能に
③ 折からの強風により炎が急速に延焼
④ 避難者が持ち出した家財道具が延焼を促進
⑤ 人口密集地に木造家屋が密集していた当時の市街地構造

そして最も多くの命が失われた場所が、東京・本所の陸軍被服廠跡地（現在の墨田区横網町公園）です。

被服廠跡地は、前年に軍の施設が移転した広大な空き地でした。火災から逃げてきた人々が「広い場所なら安全だ」と集まり、当時の記録では約4万人が避難していたとされています。しかしこの時、跡地はすでに四方を火災域に囲まれていました。

そこへ、隅田川対岸の工業学校を火元とする大規模な火災から発生した巨大な火災旋風が川を越えて北西から襲いかかります（内閣府特集記事）。火災旋風とは、複数の火災が同時多発したときに熱気流が竜巻状に回転し、炎を含んだ巨大な渦となる現象です。このとき発生した火災旋風は直径30センチの樹木を折り、人・自転車・荷車を家屋の高さまで巻き上げたとの証言が残されています。上昇気流の風速は30〜50m/秒に達したとも推定されています。

この被服廠跡地だけで、約3万8千人以上の方が犠牲になったとされています（資料により数値に差があります）。東京市内で火災によって亡くなった方の多くがこの一か所に集中していたとされています。

「広い場所=安全」とは限りません。避難する際は、周囲の火災状況・風向き・延焼範囲を総合的に判断する必要があります。あらかじめ地域のハザードマップで自宅周辺のリスクと避難場所を確認し、複数のルートを把握しておくことが、いざというときの正しい判断を支えます。

関東大震災後に広がったデマと情報の教訓

災害時の「情報」という問題は、関東大震災が残した最も重い教訓のひとつです。

震災直後、通信インフラが壊滅した混乱の中で、根拠のない流言（デマ）が急速に広まりました。内閣府の中央防災会議報告書（2009年）は、「朝鮮人が武装蜂起し、あるいは放火するといった流言を背景に、住民の自警団や軍隊、警察の一部による殺傷事件が生じた」と記述しています。同報告書はこうした流言が「断片的な情報を背景にした、意味づけの暴走として生じた」と分析しています。

情報が遮断・不足した状態での人間の心理が、事実確認なき拡散を生み出した——この構造は、現代のSNSデマと本質的に同じです。スマートフォンが普及した今の時代、情報の拡散スピードは1923年とは比べものになりません。「とりあえず拡散」という行動が、現代版の流言を生み出すリスクをはらんでいます。

大きな地震が起きるたびにSNSで「〇〇で火事」「〇〇が危険」といった未確認情報が拡散する事例は今も繰り返されています。災害時の情報収集は、気象庁・自治体・NHKなどの公的機関の発表を最優先にする習慣が、命を守る判断につながります。「見た情報をすぐ信じない・すぐ拡散しない」ことが、現代の防災行動のひとつです。

関東大震災の復興と防災制度への影響

関東大震災は、日本の防災・都市計画の歴史を大きく転換させた出来事でもありました。

震災翌日に発足した山本権兵衛内閣で内務大臣となった後藤新平は、帝都復興院の総裁として復興計画を主導しました。後藤が目指したのは「復旧」ではなく「復興」——焦土と化した東京を、防災力を持つ近代都市として生まれ変わらせることでした。「大風呂敷」とも呼ばれた壮大な復興構想は、財政上の制約から大幅に縮小されましたが、幹線道路の整備・土地区画整理・耐火構造の復興小学校の建設・公園・橋梁の整備などが着実に推進されました。

現在も東京に残る幅の広い幹線道路、隅田川沿いの公園群、コンクリート造りの橋梁群は、この帝都復興の遺産です。後藤が「橋が焼け落ち、住民が逃げ場を失った」という教訓から、不燃性の橋梁を多数架け直したことは、その後の東京の都市防災に大きく貢献しました。また、関東大震災を契機として1925年に東京帝国大学（現・東京大学）に地震研究所が設立されるなど、地震学・防災科学の研究体制も整備されました。そして1960年、震災発生日である9月1日を「防災の日」として制定することで、日本社会は過去の教訓を制度として継承する仕組みをつくり上げたのです。

関東大震災の100年周期と次への備え

「関東大震災から100年以上が経った今、次の大地震はいつ来るのか」——これは多くの方が関心を持つ問いだと思います。科学的な評価を確認しておきましょう。

地震調査研究推進本部（地震本部）の評価によれば、相模トラフ沿いのM8クラスのプレート境界地震について、今後30年以内の発生確率は「ほぼ0%〜6%」と評価されています（2023年時点）。1703年の元禄地震から1923年まで約220年のサイクルがあったことを踏まえると、同型の地震が近い将来に起きる可能性は現時点では比較的低いとされています。

ただし、ここで注意が必要です。相模トラフ型のM8クラス地震とは別に、首都直下のM7クラスの地震は30年以内に70%程度の確率で起きると推定されています（内閣府）。「関東大震災のような地震」が来なくても、首都圏には現在進行形で大きな地震リスクがあります。さらに首都直下型地震が発生した場合、東京都の最新被害想定（2022年）では最大約6,148人の死者・約19万4,431棟の建物被害が想定されています（東京都防災会議）。

「100年に一度だから今は大丈夫」という感覚は危険です。M8クラスの関東地震型の再来確率が低くても、首都直下型M7クラスの地震リスクは今この瞬間も存在しています。備えを「100年スパン」ではなく「今日」の問題として考えることが、防災の本質です。

今日見直したい防災チェックリスト

9月1日・防災の日をきっかけに、今日できる備えを確認してみましょう。関東大震災の教訓をもとに、家庭で今すぐ取り組める項目を整理しました。

関東大震災の教訓	今日できる備え	確認ポイント
昼食時に出火・消火不能	住宅用火災警報器の動作確認	定期的に作動テストをしているか
断水で消火・飲料水ゼロに	飲料水・生活用水の備蓄確認	1人1日3L×最低3日分はあるか
「広い場所」に避難して火災旋風が直撃	ハザードマップで避難場所を確認	自宅から最低2ルート把握しているか
デマ情報が混乱を拡大	信頼できる情報源を事前に決める	気象庁・自治体・NHKを優先確認
余震が本震並みの規模で続く	家具の転倒防止対策	タンス・本棚・冷蔵庫に固定金具はあるか
避難者の家財が延焼を促進	防災リュックの中身・重さを見直す	実際に背負って走れる重さか確認

チェックリストを見て「できていないものがある」と気づいた方は、今日からひとつずつ始めてみてください。完璧な備えを一度に整えようとすると挫折しがちですが、1週間に1項目ずつ取り組むだけでも、1ヶ月後には大きく変わります。防災リュックに何を入れるべきか迷ったときは、防災リュックに入れるものリスト｜本当に必要なものを解説を参考にしてみてください。防災は「やり切る」ことより「続ける」ことが大切です。

まとめ：9月1日防災の日に関東大震災の教訓を生かす

9月1日・防災の日は、1923年9月1日に起きた関東大震災を忘れないために制定されました。M7.9の巨大地震・同時多発火災と火災旋風・情報の混乱とデマ・そして復興の苦闘——この一つひとつの出来事が、現代の私たちに伝える教訓は今も色褪せていません。

関東大震災の被害を広げた要因——昼食時の出火・断水による消火困難・木造密集市街地への延焼・情報遮断下でのデマ拡散——は、現代の都市でも起こりうる問題です。建物の耐震性は格段に上がりましたが、都市部の木造密集地域における同時多発火災リスク、断水リスク、そして情報の混乱リスクは、形を変えながら今も私たちの足元にあります。

あの日を経験したからこそ、「知っていること」と「備えていること」の間には大きな差があると感じます。知識だけでは命は守れません。行動が伴ってはじめて、防災は意味を持ちます。

9月1日という日に、今年こそ家族と防災について話し合ってみてください。避難場所の確認、防災リュックの点検、飲料水の備蓄——たった30分の時間が、いざというときの行動を大きく変えます。過去の災害を消費するだけでなく、今日の備えに変えること——それが9月1日・防災の日の本当の意味だと、私は思っています。

関東大震災から100年以上が経ち、建物の耐震性・消防設備・情報インフラは大きく進歩しました。しかし、「まさか自分は大丈夫だろう」という正常性バイアスは、当時の人々も今の私たちも変わらず持っています。あの時代の人たちが特別に無防備だったのではなく、「大きな災害が来るとは思っていなかった」という普通の感覚が、備えを後回しにさせてしまうのです。

防災は難しいことではありません。今日、家族と「地震が来たらどこで会おう」と話すだけでいい。今日、押し入れに眠っている防災リュックを引っ張り出して中身を確認するだけでいい。小さな行動の積み重ねが、いざというときに命を守る力になります。関東大震災の教訓を、ぜひ今日の行動につなげてください。

9月1日・防災の日は、日本全国が一斉に防災を見直す貴重な機会です。職場でも学校でも地域でも、この日をきっかけに「いざというときの話し合い」をしてみてください。100年以上前に多くの方が経験されたことを、無駄にしない社会をつくることが、私たちにできる最大の敬意の示し方だと思います。

今日の3つのアクション
① ハザードマップで自宅のリスクと避難場所を確認する
② 家族全員で災害時の連絡方法・集合場所を決める
③ 防災リュックを出して中身と食品の期限を確認する

数値データはあくまで一般的な目安です。正確な情報は公式サイトでご確認ください。最終的な判断は専門家にご相談ください。

参考情報について

本記事は公的資料をもとに、過去の災害や防災に関する出来事を紹介しています。災害の記録は調査の進展や資料によって数値・表記が異なる場合があります。最新の正確な情報は、各省庁・自治体・関係機関の公式情報をご確認ください。本記事は、特定の個人・地域・団体を批判するものではなく、過去の出来事から防災の教訓を学び、今日の備えにつなげることを目的としています。

関東大震災が教えてくれた備え

関東大震災から私たちが学べることは、「知識と行動」が命を左右するという事実です。

あなたの備えを今すぐ確認してください。

あなたの防災度チェック

• □ 飲料水を1人1日3L×3日分以上備蓄している
• □ ハザードマップで自宅の浸水・倒壊・火災リスクを確認している
• □ 家族全員で避難場所・連絡方法を話し合っている
• □ 持ち出し袋が玄関にすぐ持って出られる状態にある
• □ 家具の転倒防止対策（固定・突っ張り棒）が済んでいる

関東大震災の教訓は「逃げる準備は、逃げる前に整える」ことを示しています。HIHの防災リュックは、その「準備」をすぐ始められるように設計されています。

👉 HIH防災リュック・セットを見る
→ https://bosai-hih.jp/product/

🛡️ 防災士監修記事

後藤 秀和（ごとう ひでかず）

防災士／株式会社ヒカリネット 代表取締役

2011年3月11日、東日本大震災を福島で経験。「あのとき備えていたら」という後悔をなくすため、防災士資格を取得しHIH（Hope is Here）を設立。防災セット累計出荷20万個超、法人導入実績300社以上。